2022年9月　

　日本医療政策機構が今年3月に行ったメンタルヘルスに関する世論調査によると、心の不調を感じた際の相談先について「ない」と回答した人が30％にも上ったそうです。コロナ禍で他人との交流の機会が減っていることも要因の一端だと思われますが、相談窓口の認知度の低さを見ると心の専門家がまだまだ身近な存在ではないようです。

　「ない」と答えた人の災害時の相談支援の希望としては、メール、オンラインなどのインターネットを利用する方法が最も多く、次いで電話相談でした。スマートフォンの普及が後押ししているようですね。

　ところで、職場や学校などの所属する組織の相談窓口と答えた人がどのくらいいたかというと、なんとたった３％でした。おそらく身近ではあるけれども、組織の中では匿名性が担保されにくいのではないか、という不安から相談をちゅうちょしてしまうのかもしれませんね。

ワンポイントアドバイス　早めの相談は重症化を予防します。相談場所を見つけたい方は内閣官房のホームページをご覧ください。